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社会一般にまで深く浸透してきた”エコロジー”という概念。限りある地球資源の枯渇を防止し、環境に配慮した循環型社会を形成していくという取り組みが、世界レベルで行われています。例えばEU（欧州連合）では、市場在庫を含むすべての製品に鉛/水銀/カドミニウム/六価クロム/PBB/PBDEを使用しないことを求めた、通称「RoHS指令」*を制定。今後は、こうした環境規制に準拠した製品でなければ、海外での取引ができなくなる状況になってきます。
日本においても、廃棄物処理法などの法規制や、環境マネジメントシステムであるISO14001の取得など、さまざまな取り組みが行われています。こうしたことから、業種・業態に関わらず、すべての企業において”環境に配慮した経営”が求められるようになってきました。そのひとつの動きが、製品の生産に使用する部品や素材において、環境に配慮した活動をしている取引先から、環境に配慮されたものを優先的に調達する「グリーン調達」です。
グリーン調達は、国内でも大企業はすでに取り組みを始めており、これからは部品調達先、さらには原料メーカーにおいてもその対応が必須となってくることは間違いありません。 |
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こうした動きは電子機器業界が先行しており、すでにある程度浸透してきていますが、これからは自動車業界など他業界においても一般化してくることは間違いありません。例えば、ヨーロッパの自動車業界においては、ELV指令（使用済み自動車に関する指令）**が制定され、鉛/水銀/六価クロム/カドミニウムの4物質が全廃されましたが、今後も規制物質の数は拡大すると予想されます。こうした国際的な動きを受けて、日本の大手メーカーも追従し、欧州が定める環境関連法規への対応、部品のライフサイクルにおける環境負荷を解析するLCA調査の実施、グリーン購入方針に基づいたメーカー基準（化学物質リスト）の配布など、さまざまな取り組みを行っています。
こうしたことから各メーカーが設ける基準に対して、納入する部品のLCA調査や有害物質調査を要請される部品・素材メーカーも多くなってきており、実際に仕入れの段階から環境に配慮した設計や調達を行う企業も増えてきています。 |
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*RoHS指令：廃電子機器に関する「有害物質の使用禁止指令」
2002年欧州にて制定。2006年7月1日以降に欧州市場に提供される機器には、水銀、カドミウム、鉛、六価クロム、PBB、 PBDEを含有してはならないという規定がされている。 |
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**ELV指令：廃自動車指令（End-of Life Vehicles）
2000年欧州にて制定。2003年7月以降の販売者は原則として、鉛、水銀、カドミウム、六価クロムの使用を禁止するという規定がされている。 |
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